葬儀が突然必要になると、「葬儀場はどこで探せばいい?」「葬儀社と葬儀場は同じように選べばいい?」と迷う方も多いでしょう。

特に家族が亡くなった直後は、搬送や安置の手配も重なり、じっくり比較する余裕がないこともあります。

葬儀場を探すときは、会場だけでなく葬儀を依頼する葬儀社もあわせて確認し、立地・規模・安置・費用・火葬場までの移動を比較することが大切です。

この記事では、インターネットや自治体の情報を使った葬儀場の調べ方から、葬儀社を選ぶときの確認ポイントまで順番に解説します。

【この記事でわかること】

  • 葬儀場の探し方:インターネット・自治体・葬儀社を使って候補を見つける方法
  • 葬儀社の選び方:料金だけでなく安置・搬送・対応内容を比較するポイント
  • 式場選びの注意点:立地・収容人数・火葬場への移動・追加費用などの確認事項

亡くなった直後で、何から始めればよいか分からない方へ

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葬儀場と葬儀社の違いを確認してから探す

葬儀場は式を行う「場所」、葬儀社は葬儀の準備や運営を依頼する「事業者」と考えると整理しやすくなります。

最初に理解しておきたいのが、「葬儀場」と「葬儀社」は必ずしも同じものではないという点です。

葬儀場・斎場は、通夜や告別式などを行うための施設です。

一方、葬儀社は、

  • 故人の搬送
  • 安置
  • 葬儀の日程調整
  • 祭壇や棺などの手配
  • 通夜・告別式の運営
  • 火葬に関する手続きのサポート

などを行います。

葬儀社が自社式場を持っている場合もあれば、公営斎場や民間貸式場を利用して葬儀を行う場合もあります。

そのため、

「どの葬儀場を使うか」と「どの葬儀社へ依頼するか」は分けて考える

ことが大切です。

葬儀場・葬儀社を調べる3つの方法

葬儀場を効率よく探すには、ネット検索・自治体の公式情報・葬儀社への相談を組み合わせる方法が現実的です。

一つの情報源だけで決めず、複数の方法で候補を確認しましょう。

1:インターネットで地域の葬儀場を探す

まずは、

「○○市 葬儀場」
「○○市 家族葬」
「○○駅 葬儀場」

など、地域名を含めて検索すると候補を見つけやすくなります。

Googleマップなどの地図サービスを利用すれば、

  • 自宅からの距離
  • 最寄り駅
  • 駐車場
  • 周辺道路
  • 火葬場までのおおよその距離

なども確認できます。

ただし、地図上に表示される情報だけで料金や利用条件までは判断できません。

候補が見つかったら、葬儀場や葬儀社の公式サイトも確認しましょう。

2:自治体の公式サイトで公営施設を確認する

地域によっては自治体や一部事務組合などが公営の火葬場・斎場を運営しています。

「○○市 火葬場」
「○○市 公営斎場」

などで検索すると、自治体公式サイトから、

  • 所在地
  • 火葬料金
  • 式場の有無
  • 利用料金
  • 対象となる住民
  • 予約方法

などを確認できます。

公営施設は、地域住民と地域外の利用者で料金が異なるケースがあります。

また、「公営だから必ず無料」というわけではありません。

利用条件や料金は施設によって大きく違うため、必ず運営自治体の公式情報を確認してください。

3:葬儀社に条件を伝えて候補を出してもらう

自分で式場を探す時間がない場合は、葬儀社へ希望条件を伝えて候補を提案してもらう方法もあります。

例えば、

  • 家族葬を希望
  • 参列予定は20人前後
  • 自宅から近い場所
  • 高齢の親族がいる
  • 駐車場が必要
  • 故人と面会できる安置施設を希望

などです。

条件が具体的なほど、候補を絞り込みやすくなります。

葬儀場を選ぶときに確認したい6つのポイント

葬儀場は料金だけで決めず、立地・人数・安置・火葬場・設備・宗教形式まで含めて比較しましょう。

候補となる式場が見つかったら、次の6項目を確認します。

1:自宅や駅からのアクセス

まず確認したいのが立地です。

高齢の親族が多い場合、駅から遠い式場では移動が大きな負担になることがあります。

車で来る参列者が多ければ、

  • 駐車可能台数
  • 式場周辺の道路
  • 車寄せの有無

なども確認しておきましょう。

「自宅から近い」だけではなく、参列予定者がどの交通手段で来るのかまで考えることがポイントです。

2:予定人数に合った式場か

家族葬といっても、5人程度の場合もあれば数十人が参列する場合もあります。

「家族葬なら○席」と一律に考えるのではなく、実際の参列予定人数に適した会場かを確認しましょう。

広すぎる式場では寂しい印象になることもあり、反対に狭すぎると参列者が過ごしにくくなります。

親族控室や待合スペースも含めて確認すると安心です。

3:安置施設があるか

自宅で故人を安置できない場合は、葬儀場や葬儀社に安置施設があるかが重要です。

確認したいのは、

  • 安置できる日数
  • 1日あたりの追加料金
  • 面会できる時間
  • 家族が付き添えるか

です。

「安置可能」と書かれていても、24時間いつでも面会できるとは限りません。

火葬場の空き状況によって安置日数が延びることもあるため、追加料金まで確認しましょう。

4:火葬場までの距離

告別式の後は火葬場へ移動します。

式場と火葬場が離れていると、霊柩車やマイクロバスなどの移動費用や参列者の負担が増える可能性があります。

式場と火葬場が同じ敷地内にある施設であれば、移動の負担を抑えられる場合があります。

候補の式場を比較するときは、

「ここから実際に利用する火葬場までどれくらいかかるか」

も確認しましょう。

5:設備とバリアフリー対応

高齢者や車いす利用者が参列する場合は、

  • エレベーター
  • 車いす対応トイレ
  • 段差の有無
  • 親族控室
  • 更衣室

なども確認します。

遠方から親族が来る場合は、宿泊の可否や近隣ホテルについても聞いておくと安心です。

6:希望する宗教・葬儀形式に対応できるか

仏式だけでなく、

  • 神式
  • キリスト教式
  • 無宗教葬

などを希望する場合は、式場が対応可能か確認してください。

菩提寺がある場合は、葬儀形式や会場を決める前に寺院へ相談しておいた方がよいケースもあります。

葬儀社を選ぶときに確認したいポイント

葬儀社は表示価格の安さだけではなく、搬送・安置・式場・火葬まで含めた対応内容を比較することが重要です。

式場と同じくらい重要なのが、葬儀を実際に任せる葬儀社です。

対応している地域と式場を確認する

希望する式場があっても、すべての葬儀社がその施設を利用できるとは限りません。

候補となる葬儀社へ、

「○○斎場で家族葬をしたいのですが対応できますか?」

と確認しましょう。

反対に、葬儀社から希望エリア内の式場をいくつか提案してもらう方法もあります。

搬送と安置の条件を確認する

葬儀料金を見るときは、

  • 搬送距離が何kmまで含まれるか
  • 安置が何日分含まれるか
  • 追加安置料はいくらか
  • ドライアイスは何日分か

なども確認しましょう。

搬送について詳しく知りたい場合はこちらの記事も参考にしてください。

遺体搬送の料金や流れを確認する

病院から自宅・安置施設への搬送費用や追加料金について詳しく解説しています。

遺体搬送の料金相場は?病院から自宅・安置施設までの流れと注意点

基本料金だけでなく総額を確認する

葬儀社の公式サイトでは、

「家族葬○万円〜」

などの料金が表示されていることがあります。

ただし、その金額に、

  • 火葬料金
  • 式場使用料
  • 安置料
  • 搬送
  • 料理
  • 返礼品

などがすべて含まれているとは限りません。

この段階では、「何が含まれていて何が別料金なのか」を確認するところまでで十分です。

見積書を受け取った後は、最終的な総額を確認してから契約しましょう。

説明の分かりやすさも確認する

葬儀では短時間のうちに多くのことを決めます。

そのため、

「質問に具体的に答えてくれるか」
「追加費用について説明してくれるか」
「不要なサービスを強く勧めてこないか」

など、担当者とのやり取りも重要です。

不明な項目がある状態で契約を急ぐ必要はありません。

公営斎場と民営葬儀場はどちらを選ぶ?

公営・民営にはそれぞれ特徴があるため、料金だけでなく利用条件や設備、希望日程も含めて比較しましょう。

公営斎場と民営の葬儀場では、運営主体や利用条件が異なります。

比較項目 公営斎場 民営葬儀場
利用条件 住民・地域外で料金や条件が異なる場合があります 施設ごとの条件によります
料金 自治体・施設ごとに設定 施設やプランによって異なります
火葬場 火葬場併設の施設もあります 別の火葬場へ移動するケースがあります
設備・サービス 施設によって異なります 施設ごとに特色があります

「公営だから安い」「民営だから設備がよい」と一括りにはできません。

実際に利用する施設の公式情報を確認して比較しましょう。

葬儀場・葬儀社を決める前に複数候補を比較する

時間に余裕がある場合は、候補を2〜3か所程度に絞り、同じ条件で料金やサービスを確認すると比較しやすくなります。

候補を比較するときは、条件をそろえることがポイントです。

例えば、

  • 家族葬
  • 参列予定20人
  • 安置3日を想定
  • 自宅から式場まで搬送
  • 希望する地域を指定

といった条件を各社へ伝えます。

条件が違うまま料金だけ比較しても、「A社は安置料込み、B社は別料金」といった違いが出てしまい、正しく比較できません。

国民生活センターでも、葬儀の契約をめぐって見積もりや追加料金に関するトラブルが扱われています。

分からない項目があれば、「この料金以外に発生する可能性がある費用はありますか?」と確認しておきましょう。

葬儀場・葬儀社探しで避けたい3つの決め方

「近い」「安い」「口コミがよい」という一つの条件だけで即決せず、実際の利用条件まで確認することが大切です。

表示されている最安料金だけで決める

「○万円〜」という表示だけで決めると、実際には希望する内容が含まれておらず、追加費用が必要になる場合があります。

必ずプラン内容と別料金項目を確認してください。

口コミだけで決める

口コミは参考になりますが、利用した葬儀形式や人数などの条件は人によって違います。

「担当者が親切だった」という感想だけでなく、

  • 追加料金の説明
  • 式場の設備
  • 安置中の面会
  • 当日の進行

など、具体的な内容が書かれている口コミを参考にしましょう。

最終的には公式情報や直接の説明も確認します。

病院から紹介された葬儀社だからという理由だけで決める

病院から葬儀社を紹介されることがあります。

急いで搬送が必要なときには助かる一方で、その会社へ葬儀まで依頼するかは別に考えることができます。

「紹介されたから、この会社に決めなければ」と思い込まず、料金や安置条件などを確認してください。

まとめ|葬儀場と葬儀社はセットで比較する

葬儀場だけでなく葬儀社まで一緒に比較すると、会場・搬送・安置・費用の条件を総合的に判断できます。

葬儀場を探すときは、

  1. 希望する地域から式場候補を探す
  2. 公営・民営の利用条件を確認する
  3. 人数・アクセス・安置・火葬場を確認する
  4. 対応できる葬儀社を調べる
  5. 料金とサービス内容を比較する

という順番で考えると整理しやすくなります。

急な葬儀では時間が限られているからこそ、すべての会社を調べる必要はありません。

条件に合う候補を数社に絞り、最終的な費用と対応内容を確認して選びましょう。

葬儀サービス名 特徴 対応エリア
家族葬専用式場 はないろ ベルコが提供する葬儀サービス。全国374カ所以上の直営式場を展開し、1級葬祭ディレクターも多数在籍しています。明確な料金体系と、生前そなえ割による割引制度が特徴です。 北海道・秋田・宮城・愛知・三重・大阪・兵庫・京都・滋賀・奈良・和歌山・山口・島根・香川・福岡
ソファミ
(旧・家族葬のこれから)
直葬・火葬式・一日葬・家族葬の4プランを用意。必要なサービスをまとめた料金プランと、お花を使ったお別れが特徴です。事前の資料請求による割引制度もあります。 全国47都道府県の式場検索に対応。実際に利用できる式場や葬儀プランは、地域によって異なります。

※対応エリア内でも、市区町村によって利用できる式場やサービスが異なります。また、プラン料金とは別に火葬料・式場使用料・安置延長費用などが必要になる場合があります。詳細は各社の資料・見積もりでご確認ください。

\対応エリアで家族葬専用式場を探している方はこちら/

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葬儀場・葬儀社の探し方に関するよくある質問(FAQ)

葬儀場と葬儀社の関係や公営斎場の利用など、初めて探すときに迷いやすい疑問を整理します。

葬儀場と葬儀社は同じですか?

同じとは限りません。葬儀場は通夜・告別式などを行う施設で、葬儀社は搬送・安置・葬儀の準備や運営などを行う事業者です。葬儀社が自社式場を持つ場合もあれば、公営斎場などを利用する場合もあります。

葬儀場は先に決めるべきですか?

希望する式場がある場合は先に確認しても構いません。ただし、利用できる葬儀社が限られる施設もあるため、葬儀社と式場の両方を確認しながら決めるとスムーズです。

公営斎場なら葬儀費用は安くなりますか?

公営施設では住民向け料金が設定されている場合がありますが、料金や利用条件は自治体・施設ごとに異なります。また、式場利用料以外の葬儀費用も必要になるため、公営だから必ず総額が安くなるとは限りません。

葬儀社は何社くらい比較すればいいですか?

時間に余裕がある場合は2〜3社程度を候補にし、同じ人数・葬儀形式・安置日数などの条件を伝えて比較すると違いを判断しやすくなります。ただし、搬送を急ぐ場合はまず安置を優先し、その後に葬儀内容を確認する方法もあります。

病院で紹介された葬儀社を断ってもいいですか?

紹介された葬儀社へ必ず葬儀まで依頼しなければならないわけではありません。すでに希望する葬儀社がある場合や、別の会社を比較したい場合は、その旨を伝えて構いません。

【参考情報】

  • 葬儀サービスに関する消費生活相談 – 国民生活センター(国民生活センター)
  • 公営斎場・火葬場の利用条件、料金 – 各自治体公式サイト